老後資金はいくらあれば余裕?配偶者や年金の有無に分けて紹介!
現代は「人生100年時代」とも言われるほどの長寿時代になっています。
老後を支える収入源としては年金が思い浮かびますが、年金だけでは生活が成り立たないのではと不安な方も多いのではないでしょうか。
近年のライフスタイルの多様化に伴い、各々の生活する環境によって必要となる金額も異なります。
安心して老後を送るためにはどれほどの資金が必要なのでしょうか。
この記事では、世帯構成や年金の種類など、それぞれのケースごとに目安となる老後資金について解説していきます。
将来の資金準備について気になっている方は、ぜひ最後まで記事を読んで参考にしてくださいね。
目次
老後資金の必要額はライフスタイルで異なる
先に触れた通り、老後に必要な金額はライフスタイルによって異なります。
世帯構成や住まいでケース分けして説明していきます。
独身の老後資金はいくら?
独身の場合、老後資金は1000〜1300万円ほどが必要となります。
よく耳にする「老後は2,000万円が必要」という金額よりは少ないですね。
単身世帯は支出が1人分となるぶん、想定される必要額も少ないものとなります。
ただし健康上のリスクが高まっている年齢であることを考慮して、しっかりと資金準備を行なっておくべきです。
老後も働くつもりでいても、ケガや病気によって収入が途絶える上に治療費や入院費がかかる、なんてこともあり得ます。
こうした場合も自力で生活しないとならないため、特に貯蓄は、ある程度まとまった金額があった方が安心です。
今のうちから、資産形成などで準備を進めておくとよいでしょう。
夫婦の老後資金はいくら?
いわゆる「老後には2,000万円が必要」という説は、夫婦世帯をモデルにしたものです。
夫65歳以上・妻60歳以上の、高齢無職夫婦のみの世帯を想定した場合の「実収入に対し実支出が毎月平均で5万円程度上回っている」というデータが元となっています。
公的年金だけで生活すると毎月約5万円が赤字となり、これが95歳まで続くとすると、年金以外に約2,000万円が必要になってくるということです。
あくまでもひとつの試算ですが、夫婦世帯の一人あたりの老後資金の目安は2,000万円と捉えておいてよいでしょう。
賃貸の場合、老後資金はいくら?
先ほどの、「老後資金2,000万円」のモデルである夫婦世帯の大半は、持ち家がありローンを完済している世帯です。
つまり、賃貸物件に住む場合は、家賃分が追加でかかると考えられます。
地域や間取りによって家賃は異なりますが、数万円×12ヶ月×老後20〜30年…と考えると、さらに2,000万円程度が上乗せされる可能性があるといえそうです。
持ち家の場合、老後資金はいくら?
先述の夫婦の老後資金は持ち家であるケースを想定しているため、1人あたり2,000万円が老後資金の目安額です。
賃貸物件は家賃がかかりますが、持ち家ならば住居費がゼロで済むかというと当然そんなことはありません。
例えば住宅ローンの返済が残っている場合、返済額を考える必要があるほか、固定資産税の支払いもあります。
マンションに住んでいる場合は、住宅ローンの完済後も管理費や修繕積立金がかかります。
築年数が経過していたり介護生活になったりした場合には、リフォームが必要になる可能性もあるので、持ち家の場合でも過度に楽観視せず、資金を準備しておくのが無難です。
老後資金の国民年金はいくら?
老後の主要な収入源となる年金の金額は、就業形態によって異なります。
会社員は厚生年金と国民年金を受け取れますが、自営業は国民年金のみの支給です。
世帯によってケースを分けると、次のようになります。
独身の国民年金はいくら?
国民年金は原則日本に住む20~60歳未満のすべての人が加入する年金で、月額約5.6万円が受け取れます。
会社員や公務員の場合はここに厚生年金が加わり、トータルの月額受給額は、10〜16万円ほどです。
厚生年金は報酬比例制であり、勤務先や働き方によって加入にも差があるため、金額にもばらつきが生じます。
自営業の場合は国民年金のみですが、定年がないため、働き方を工夫し長期にわたって収入を得ることも考えられます。
夫婦の国民年金はいくら?
上で述べたように、年金の月額は就業形態によって異なります。
夫婦ともに会社員の場合は、2人とも厚生年金を受給するので、世帯での合計金額は20万円以上を期待できます。
夫婦ともに国民年金のみの加入であれば、世帯での合計金額は11万円程度となるでしょう。
また夫婦の一方が国民年金のみ、厚生年金ありの場合もあるかと思いますが、ケースによって16〜20万円程度と考えられます。
まずは自分や配偶者の加入している年金について、ねんきんネット・ねんきん定期便を使って確認しておきましょう。
まとめ
今回は、世帯構成や住まいの状況ごとに老後に必要な金額やもらえる年金の金額について解説しました。
ご紹介したのはあくまでも目安ではありますが、おおよその数値として参考にできるかと思います。
老後に向けた資産形成はしておくに越したことはありません。
まずは自分の現状や将来あり得る状況を確認し、準備を始めてみてはいかがでしょうか。